月別アーカイブ: 2013年8月

フジパンのカレーピザパン

2013年8月31日

8月も終わりですね。

8月と言えば夏。
夏といえばカレー。

今年の夏もカレーを使ったさまざまなパンが出ました。

そんな中で今年目に付いたのがコレ。
カレーピザパン
フジパン「カレーピザパン」です。

市販のパンの中では、フジパンの「ピザパン」を愛してやまない私です。
買わないわけないでしょう。

ちょっとトースターでリベイクしてみました。
カレーピザパンリベイク
ちょっと焦げました。

味は、可もなく不可もなく。
カレー感はそんなにないかも。
焦がした私が悪いんでしょうか。

どうやら以前は地方限定商品だったようですね。

これからもフジパンのピザパンを愛していこうと思います。

経費の境目と税務調査

2013年8月30日

先週末、この『社長、その領収書は経費で落とせます!』を読みました。
社長その領収書は経費で落とせます

税務上で経費になるかならないか、はっきりしないものは多々あります。
”グレーゾーン”と呼ばれる部分です。

そのグレーな部分を、税務調査ではっきりさせよう、というような内容。

大胆で面白かったです。
タイトルに「社長!」と付いてるように、
中小企業の社長、もしくは個人事業主向け。

本の帯にも書いてありますが、
一番は、税務調査で交渉できるかどうか、です。

まずは内容を聞かれたら具体的に答える。
それで経費かどうかの疑問を投げかけられたら、自分が経費だと思った理由を説明する。
というところからのスタートでしょうか。

もちろん明らかに黒なものを経費にしたら違法ですよ。

最近、税務署の調査官が、逮捕された事件がありました。
これも税務調査に絡んでのことですね。
国税局のOB税理士の顧客である会社が税務調査を受けた際に、
嘘の説明をさせて脱税に関与した疑いがあるとか。

聞かれても嘘で答えちゃいけません。

それと、聞かれてないことにまで答える必要もないです。

水曜日がお得。 フルセイルコーヒー一番町店

2013年8月27日

仙台のフルセイルコーヒー一番町店に行ってきました!

パン屋じゃないじゃん、とか思ったかもしれませんけど、
パンも売ってるからまあいいじゃん。

お店はサンモール一番町のアーケード沿いにあります。

毎週水曜日はクロワッサン100円、ケーキ類も50円引きになるらしいですよ(2013年8月現在)。
お店の元気なお姉さんが教えてくれました。

フルセイルコーヒー
・本日のコーヒーS 250円。
・クロワッサン 180円
・焼ドーナツのチョコチャンク 180円

この日のコーヒーは” I’m home”という、ほぼ日とコラボしたブレンドコーヒーでした。
軽やかですっと入ってきます。おいしい。

フルセイルコーヒー パン
店内で焼いているというクロワッサンはサックリ。バターの風味も申し分なし。
チョコチャンクの焼ドーナツは、大きいチョコの塊がゴロっと入っています。満足度高し。
なにより赤い袋がおしゃれ。

予想以上に満たされました。

本当はここのスコーンが食べてみたかったのですが、私が行ったときはありませんでした。
今は販売してないのかしら。

2Fのイートイン席はちょっと音が響きます。
でもカウンター席が多いので1人でふらっと入るにはちょうどよいですね。

直前事業年度が1年未満の中間消費税

2013年8月26日

以前、中間申告の回数は、基本的に前年の申告した消費税額により決まると書きました。
今回も仮決算方式や課税期間を短縮している場合については割愛させていただくとしまして。

まず前回と同じ内容ですが、事業年度が1年ごとの法人については、下記の通りの申告回数となります。
≪前年の国税分消費税額≫ ≪中間申告回数≫
    4800万円超  ⇒ 年11回
    400万円超   ⇒ 年3回
    48万円超   ⇒ 年1回
    48万円以下  ⇒ なし
※消費税は国税4%+地方税1%=5%です。

「前年」とは、法人の場合は当事業年度の直前の事業年度を指します。

法人の場合、事業年度を変更する場合がありますよね。
5月決算から7月決算にするとか。
その場合、次のように事業年度を区切ります。
(例)
 第1期:2012年4月-2013年5月
 第2期:2013年6月-2013年7月
 第3期:2013年8月-2014年7月

ちなみに3ヶ月以下の事業年度や、設立事業年度(合併による設立を除く)は中間申告義務はありません。
よって上記の例で、第1期が設立事業年度だとすると、中間申告義務はありません。
また、第2期も3ヶ月以下の事業年度に該当するため、中間申告義務はありません。

それでは、第3期の中間申告はどのように計算するか。
直前事業年度は第2期なので、第2期の消費税額を基準に申告回数を判定します。

【申告回数判定】
第2期の国税分消費税額×1/2 =400万円超 ⇒ 年11回
第2期の国税分消費税額×3/2 =100万円超 ⇒ 年3回
第2期の国税分消費税額×6/2 =24万円超 ⇒ 年1回

※分母がいずれも2となっていますが、これは第2期(直前事業年度)の月数です。

【中間納付税額】
判定で算出した金額 × 中間申告回数 × 1.25 =中間納付消費税額(国税+地方税)

と、計算します。
端数処理の関係で多少ずれますが、誤差の範囲は100円くらいです。

ただ、中間申告については、税務署から計算済みの納付書が届きますので自ら計算する必要はないですよ。ご安心を。

納税スケジュールを立てるときなどの参考になれば幸いです。

消費税の益税問題

2013年8月23日

消費税法では、
事業者は、国内において行つた課税資産の譲渡等につき、この法律により、消費税を納める義務がある。
と、消費税の納税義務者を規定しています。

事業者とは、個人事業主や法人ですね。
課税資産の譲渡等とは、ざっくり言うと、消費税のかかる売上のことです。
これを消費税の課税売上と言います。
国内で商売していれば、ほとんどが該当します。
なので、国内のほとんどの事業者は、原則として、消費税を申告・納付する義務があります。

そもそも消費税というのは、消費者が負担する税金です。

よって、事業者が売上で受取る消費税は預った税金。
事業者が仕入等により支払う消費税は仮払いした税金。

消費税を申告する際は、預った分から仮払いした分を差し引いて納付します。
これが「原則課税方式」の考え方です。

消費税の納税義務者は次の3タイプに分かれます。
・免税事業者
・簡易課税方式で申告納付する納税義務者
・原則課税方式で申告納付する納税義務者

このタイプ分けに、消費税が「益税(えきぜい)」と非難されるポイントがあります。

まず、免税事業者は消費税の申告・納付をする必要がありません。
2年前の事業年度の課税売上高が1000万円以下なら免税事業者になれます。
(事業年度が1年ごとの場合。以下同様)
売上で預った消費税が30万、仕入等で支払った消費税が10万の場合、
原則課税方式では
30万円-10万円=20万円を納付することになります。

しかしながら、免税事業者はこれを納付する必要がないため、
預った消費税が20万円、手元に残るわけです。
20万円お金が増えたわけですね。
これこそが利益になる税金、益税と呼ばれる所以です。

続いて簡易課税方式で申告納付する場合。
2年前の事業年度の課税売上高が5000万円以下の事業者に限られますが、
原則と簡易のどちらか有利な方式を選択することができます(多少制限はありますが)。

簡易課税方式とは、仕入等により支払う消費税を簡便的に計算する方法です。

預った消費税-預った消費税×みなし仕入率=納付する消費税

みなし仕入率は事業の種類により50%から90%まで5段階に定められています。
この業種であればこのくらいの仕入があるだろう、という率です。
 卸売業:90%
 小売業:80%
 製造業等:70%
 その他の事業(飲食業など):60%
 サービス業等:50%

例えば、不動産仲介業のみなし仕入率は50%です。
200万円の預った消費税があれば、
200万-200万×50%=納付税額100万円となります。
でも、不動産仲介業の経費は給与等の人件費が大きく割合を占めています。
給料等は消費税不課税ですので、仮払する消費税はありません。
よって実際は200万×50%=100万も仮払した消費税はないことが多いです。
実際に仮払した消費税が70万だとすると、本来は納付税額が130万になりますので、
30万円お金が増えたことになります。

そもそも免税事業者や簡易課税制度は、小規模な事業者の事務負担を軽減するための措置でしたが、
事業者に思わぬ恩恵を与えてしまったのです。

これが問題視されて、平成26年4月1日以後に設立される大規模事業者等の子会社は、2年間は免税事業者になれないこととなりました。
みなし仕入率も見直しが検討されています。

税率が上がったら益税の額も上がってしまうので、
こうしてあれこれ対策が練られていますけれども、
消費税法はややこしくなるばかりで、
ミスを誘う税法となってる気がします。

所得拡大促進税制の方が使いやすい

2013年8月21日

平成25年の税制改正で、『所得拡大促進税制』が新設されました。

今まで似たような優遇措置では『雇用促進税制』がありました。
従業員の雇用人数を増やせば税額が減る、というもの。
しかしながら使いにくいことで定評がありました(たぶん)。
会社都合の退職者がいたらアウト、事前届出がなければアウト、などなど制限が厳しいのです。

それに比べれば『所得拡大促進税制』は使いやすそうです。
では中身について。

まず、この優遇措置は、法人税額・所得税額を減らすものですので、
税額がゼロの赤字法人等にとっては全く関係のない話です。

これで7割くらいの企業が脱落します。

——————————–
●前提条件:青色申告をしている法人・個人事業主

●事前申請:不要

●書類提出:税務申告書に明細書を添付して提出

●適用期間:平成25年4月1日から平成28年3月31日までの期間内に開始する各事業年度

●適用条件:以下のA、B、Cの要件をすべて満たすこと。
 A.給与等支給額が基準事業年度の給与等支給額と比較して5%以上増加していること
 B.給与等支給額が前事業年度の給与等支給額を下回らないこと
 C.平均給与等支給額が前事業年度の平均給与等支給額を下回らないこと

●控除額:国内雇用者に対する給与等支給増加額について、10%の税額控除(法人税額10%(中小企業等は20%)を限度)

●注意:雇用促進税制、復興特区等に係る雇用促進税制とは選択適用

 ※国内雇用者・・・法人又は個人事業主の使用人のうち、役員・役員親族等・海外赴任者を除いた者
 ※給与等支給額・・・国内雇用者に対して支給する給与・賞与(所得税課税されるもの。退職金は除く)
 ※基準事業年度・・・平成25年4月1日以後に開始する各事業年度のうち最も古い事業年度の前事業年度
 ※平均給与等支給額・・・(その事業年度の給与等支給額-日雇労働者給与額)÷(その事業年度の月別国内雇用者数-日雇労働者数)
—————————–

基準事業年度は固定なので、3月決算法人だったら25年3月期が基準事業年度に当ります。

5%以上増加しないといけないので、
25年3月期の使用人1人の月給が300,000円、26年3月期は305,000円、27年3月期は310,000円、
28年3月期に月給315,000円となっていれば28年3月期には適用できそうです。
毎年5%以上アップできれば毎年適用できます。

一番難しいのはCの要件をクリアすることではないでしょうか。
平均給与等支給額というのは、1人頭の給与支給額ですからね。
新入社員がたくさん入社したら平均が落ちそうです。
(雇用促進税制が適用できればそちらで税額控除を受ければ良いですが。)

まあでもこれこそが狙いでして。
国内需要を喚起するためには、国民1人当たりの所得の増大が不可欠だからなんですね。
経済成長戦略としては一応理にかなっているのではないでしょうか。

減額は雇用促進税制の方が大きいんじゃないのかな?
場合によりますけど。
3割くらいの企業しか適用できないのでどのくらい効果があることやら。

高い! シルクの食感 匠・生ゆばパン

2013年8月20日

もう1カ月以上前になりますが、宮城県の石巻にある手作りパン工房パオさんへ行ってきました。
お店は石巻駅前の立町復興ふれあい商店街の一角にあります。

このお店は1斤1,000円もする食パンが売っているのです。

まあなんと強気な値付け!

でも気になる。
なんでも生湯葉が練りこまれているとか。。。

生ゆばパン
というわけで買いました。
食パンの他にも色々ありますが、高いのは食パンだけです。
豆乳入りの甘食やら、ドライフルーツのケーキやらも買い込みました。

そしたらお店の方が
「かぼちゃは夏バテにいいのよ~」
と、かぼちゃパンをおまけしてくれました。

利益率の高そうな食パン買ったからですか・・・?
邪推しつつもホクホク気分で店を出ました。

そして、生ゆば食パンを近くのベンチで早速食べたところ、ふわっふわっ。
これが”シルクの食感”か。。。
生まれたて赤ちゃんを抱くかのごとく思わず慎重になりましたね。
言い過ぎですかね。

このふわふわ感は食パンでは初めてです。
隣に人がいなかったら1斤一気食いしてたかもしれません。
見た目は普通ですよ。
写真撮り忘れましたけども。

それにしても1,000円は高い。
でもまた買いたいような。

支払利子による租税回避行為を封じる手段

2013年8月15日

それでは前回の続きを。

国外関連会社間での利息支払によって行う
やりすぎた節税行為を封じる措置というのがあります。

1つ目は、前回取り上げた、過少資本税制
資本に対して不当に過大な利子は費用に入れない、というもの。

2つ目は、移転価格税制
これは過大な利率を制限するもの。

そして3つ目に、2012年税制改正にて新たに導入された、過大支払利子税制

これは、所得金額に対して不当に過大な利子は費用に入れない、というものです。
正式には、「関連者等に係る純支払利子等の課税の特例」といいます。相変わらず長い。

過大支払利子税制は、2013年4月1日以後に開始する事業年度から適用されます。
もう適用対象年度が開始している会社も多くありますね。

日本から海外への所得移転を防ぐことが目的なので、国内グループ企業間での支払利子は対象外です。
よって海外に親会社がある、外資系企業は適用の有無をチェックする必要があります。

まず、過大支払利子税制の制限を受けない場合(適用除外)が2つあります。
 ・その事業年度の関連者純支払利子等の額が1千万円以下の場合
 ・その事業年度の関連者純支払利子等の額が、総支払利子等の額の50%以下の場合

 ※関連者支払利子等の額=関連者支払利子等の額の合計額-控除対象受取利子合計額

簡単に言うと、関連者等への支払利子等が年1千万円以下か、
あるいは、
関連者等以外も含めた支払利子等全体額のうちに関連者等の分の占める割合が半分以下なら
まずセーフということです。
(ただし申告書に明細書の添付が必要)

ここでアウトになったら、次の算式により計算した金額が、費用として認められません。

費用否認額=関連者純支払利子等の額-調整所得金額×50%

 ※調整所得金額=当期の所得金額+減価償却費等+関連会社純支払利子等の額
(この合計がマイナスとなる場合は調整所得金額はゼロとされますので、
 関連会社純支払利子等の全額が否認されます)

それでは具体例を。

【その1】所得金額3,000万、減価償却費等500万、関連者純支払利子等の額2,000万
費用否認額=2,000万-(3,000万+500万+2,000万)×50%=△750万 ∴否認額なし

【その2】所得金額1,000万、減価償却費等500万、関連者純支払利子等の額2,000万
費用否認額=2,000万-(1,000万+500万+2,000万)×50%=250万 ∴250万円否認

【その3】所得金額△1,000万、減価償却費等500万、関連者純支払利子等の額2,000万
費用否認額=2,000万-(△1,000万+500万+2,000万)×50%=1,250万 ∴1,250万円否認

やはり恐ろしいのは【その3】のパターンです。
支払利子2,000万のうち、半分以上である1,250万が費用として認められません。
この規定の適用前の所得金額はマイナスだったため、法人税がゼロのはずでしたが、
適用後は△1,000万+1,250万=250万円が所得金額とされ、税務上は利益が出ていることになり、一転して課税されます。

この規定により否認された費用の額を、『超過利子額』といいますが、
翌期以降7年以内に【その1】のパターンのように費用否認額にマイナスが訪れたときに
そのマイナス分を上限に費用として認めてもらえます。

また、この過大支払利子税制による否認額が、過少資本税制による否認額を下回る場合は、
過少資本税制による否認額が採用されます。
会社にとって不利なほうが採用されるというわけです。

国際課税は中々に複雑ですし、税制によって大きく影響が出ます。
世界を股に掛けて、それだけ思い切った節税行為を図る会社や人がたくさんいるのですね。

※外国子会社合算税制等との絡みは割愛しました。

外資系の資本金が大きいワケ

2013年8月13日

このまえ資本金が大きい会社の話をしましたが、
外資系企業は過少資本税制対策のために増資して資本金を大きくしてることが多いです。

海外に本社があり、その子会社が日本にある場合、
子会社は海外本社から資金を借りて運営していることがよくあります。

子会社はもちろん、本社へ借入利息を支払います。
その借入利息は子会社の費用です。

だから本社に借入利息をいっぱい払ったら、子会社は利益が減り、税金を支払わなくて済みます。
本社は海外の法人税率が低い国に所在しているので、
子会社から利息を受取って利益が出ても、日本より少ない税金で済みます。

、、、なんてことを安易にさせないようにするのが過少資本税制です。
正確には、『国外支配株主等に係る負債の利子等の課税の特例』と言います。

海外本社からの借入が大きいと、日本の子会社が支払う借入利息も多額になるので、
資本金等又は自己資本の3倍を超える借入金に対応する借入利息は、費用とは認めない、というものです。
※資本金等と自己資本は大きいほうの金額を使えます。

簡単な例をあげると、
資本金等が1億円、本社からの借入金が4億円、本社への借入利息が800万円の場合、
借入金4億円のうち、資本金等の3倍である3億円に対応する借入利息600万円は費用として認められますが、
3倍を超えた1億円部分に対応する借入利息200万円は認められません。

なので日本の外資系企業は、海外本社から多額の出資をしてもらい資本金を積み上げて、過少資本税制に引っかからないようにしています。
(海外でも同様の税制はあるらしいですが)

ところが最近、日本の税制は更に網をかけました。
それが「過大支払利子税制」です。

その話はまた後日に。

長町一丁目がっつり系 ぱんくらす

2013年8月12日

そう、あれはまだ2月ごろ。
長町周辺で物件を探しているとき、赤いテントのパン屋さんを見かけた。
「住み始めたら絶対に行きます」と心に誓ったあの場所。。。

自転車走らせて先日行ってまいりました。

それが『ぱんくらす』
最寄駅は仙台地下鉄の長町一丁目。

お肉屋さんの息子さんがはじめたパン屋さんだそうです。
中に入ればわかる。
豊富な総菜パン。
がっつりがっつり。

学校が近いから食べざかりの学生向けのラインナップなんでしょうかね。
学生じゃないけど、総菜パン好きです。33歳です。

朝早かったので、前日のパンが半額で売ってました。
というわけでまず買ったのはハニーバタートースト95円(半額後)
ぱんくらす バタートースト
食パン半斤ですよ!でかい!

そして、ちくわパンと仙台みそカツパン(それぞれ130円か140円。あいまい。。。)
ぱんくらす ちくわかつ
ちくわパンはパンの中にちくわが。
ちくわの中にはツナマヨが。

市販のパンでも同様の商品がありましたけど、一緒だと思ってはいけません。
これは美味しいです。(これは?)

そして仙台みそカツパン。味噌カツ?んん??名古屋への挑戦か!?

と、愛知県出身者は思ったわけですが、
仙台には「仙台みそ」というお味噌があるから、「仙台みそ」のカツパンということなのかなあ。謎。

中のカツはお肉がしっかりしてます。コスパ高し。

それにしても、ちくわパンって仙台で流行ってるんでしょうか。
仙台の他のパン屋さんでもちくわパンを食べた事あります。
仙台名物?

謎だわー。
また行かなきゃー。